空き家を売る方法|仲介と買取のどちらが向くかは「家の状態」で決める

空き家を売るなら仲介か買取か。家の状態で決める売り方
のき

相続した実家が、空き家のままになっている。
売ると決めたものの、不動産会社に「仲介」で売り出してもらうか、業者に「買取」をしてもらうかで迷う。

先に結論からお伝えします。
どちらが得かは、一律には決まりません。
家の状態から「誰が買うか」を想定し、その買い手に合う売り方を選ぶ。
これが、家を2回売った私(のき)の考えです。

私は、新築の区分マンションを仲介で売りました。
また、築約40年の木造の家を、古家付きの土地として業者に売りました。
後者では、売った後に地中からガラが出て、85万円を払っています。

この記事では、仲介と買取の違いを、法令と国土交通省の資料で確かめながら整理しています。
読み終えたときに、ご自身の家はどちらから当たればよいかを決められるようにまとめました。

この記事でわかること
  • 空き家を売る3つの方法(仲介・買取・仲介で業者に売る)
  • 仲介と買取の違い(価格・期間・手数料・売った後の責任)
  • 家の状態から買い手を想定して、売り方を決める考え方
  • 媒介契約3種類の違いと、売主が自分で売れ行きを確かめる方法
  • 買取で気をつけること(クーリング・オフは使えない)
  • 仲介手数料の上限と、800万円以下の家や土地の特例

空き家を売る方法は大きく3つ

空き家を売る方法は3つ:仲介(不動産会社が買主を探す)、買取(不動産会社が自ら買う)、仲介で業者に売る(間に会社が入るので手数料がかかる)

空き家の売り方は、誰が買主を探すか、誰が買うかで分けると、次の3つになります。

売り方買主不動産会社の役割仲介手数料
仲介一般の個人・投資家など買主を探す(媒介)かかる
買取不動産会社(買取業者)自ら買主になる直接売るならかからない[1]
仲介で業者に売る不動産会社(建売業者など)間に入った会社が媒介かかる
私の体験

私が古家付き土地を売ったときは、3つ目の形でした。
買ったのは新築を建てる不動産会社で、間に仲介会社が入りました。
そのため、仲介手数料を約23万円払っています。

「業者に売る=仲介手数料がかからない」とは限りません。
業者が直接の買主か、間に別の会社が入るかを、最初に確かめておくと安心です。

仲介と買取の違い

仲介と買取の違い:仲介は価格は交渉で期間は読めず手数料がかかる。買取は直す費用と利益を引いた提示で早く決まりやすいがクーリング・オフは使えない

仲介と買取のおもな違いを、表にまとめました。
価格・期間・残置物の行は、法令ではなく、私の売却の経験からの見方です。

比べる点仲介買取
売れる価格買主との交渉で決まる業者が直す費用と利益を見込むので、その分を差し引いた提示になることがある
売れるまでの期間買主が見つかるまで読めない業者と条件が合えば早く決まる
仲介手数料かかる(上限は告示で決まっている)[2]業者が直接買う場合は、仲介ではないのでかからない[1]
家の中の残置物片付けるかどうかを売主が決める残置物ごと引き取るかは業者による
売った後の責任(契約不適合責任)契約で決める契約で決める。業者が買主でも免責になるとは限らない
契約後のクーリング・オフ売主には関係しない自宅を業者に売った場合は、使えない[3]

価格の差がどのくらいになるかは、家や地域、業者によって違います。
決まった割合があるわけではありません。
同じ家で「仲介ならいくら」「買取ならいくら」を並べて見るのが、いちばん確かです。
査定の受け方は、「実家の査定の受け方」で整理しています。

買取の「免責」は契約書で確かめる

買取では、「売った後の欠陥の責任を負わない(免責)」という条件が付くことがあります。
空き家の売主にとっては、大きな安心材料になります。

ただし、免責の特約があっても、売主が知っていて告げなかった事実については、責任を免れません(民法572条)[4]。
知っている不具合は、免責でも伝えておくのが基本です。

私の体験

私の古家付き土地の売却では、逆のことが起きました。
最初は、免責の条件で売りに出していました。
ところが、買主の業者から「免責を外してほしい」と言われ、外して売っています。
その結果、引き渡しから6か月以内に地中からガラが見つかり、撤去費85万円が売主の負担になりました。

業者が買主でも、免責になるとは限りません。
契約書のどこを見ればよいかは、「地中埋設物と契約不適合責任」でまとめています。

どちらが向くか:家の状態から「誰が買うか」を考える

家の状態から誰が買うかを考える:築古で駅から遠い家は投資家や業者、築浅で駅に近い家は住む人が買い手

仲介か買取かを決める前に、ご自身の家を誰が買いそうかを考えてみてください。
家を2回売って、私がいちばんお伝えしたいのはこの点です。

家の状態想定される買い手売り方の考え方(私の場合)
築30年以上・駅から遠い不動産投資家、業者思い出の品と高く売れる物だけ先に回収し、残置物ごと売る。価格は少し高めに出す
築20年以内・駅から20分以内くらい住むために買う一般の人残置物は片付けてから売る。仲介で、何社かに依頼する

築古・駅から遠い家:買い手は投資家や業者

私の体験

私の見てきた範囲では、古い家を買うのは、直して貸す投資家や、建て替える業者でした。
投資家からは、残置物の処分代を理由に値下げを求められることがあります。

私自身も、今住んでいる古い戸建てを買うときは、家の状態を見て、売り出す予定の価格から値下げをお願いしました。
少し厳しい額だったのか、掃除代として20万円を引いた金額で話がまとまりました。

以前、投資用の家を買ったときも、残置物が多く、傾いた塀やタイヤ、使わなくなった浄化槽など、処分に手間のかかる物もありました。
そのため、それなりの値下げをお願いしています。

そのため、私なら価格は少し高めに出します。

残置物の片付けには、時間と労力がとてもかかります。

私の体験

私は投資用に買った家の残置物を自分で処分しましたが、乗用車で処分場まで何往復もしました。

実家が遠いなら、なおさら大変です。
思い出の品と売れる物だけを先に回収し、あとは残置物ごと売る方法も、考えてみてよいと思います。

この家の場合、私は仲介を「専任」にしても「一般」にしても、あまり変わらない気がしています。
投資家は、いろいろな売り出しサイトを見ているからです。
業者の買取も、この家なら有力な選択肢になります。

築浅・駅に近い家:買い手は住む人

住むために買う人は、見た目や、見えない所の状態を気にするのでは、と私は考えています。
買った後に片付ける手間も、できれば避けたいはずです。
残置物は片付けてから売り出すほうが、印象がよくなります。

私の体験

区分マンションを売ったときは、内見に来た人が買わなかった理由に、向き・眺望・広さ・共用部分が多くありました(13組中7組)。
住むために買う人は、こうした条件をよく見ていると感じました。

反対に、自宅を探していたときは、駐車場2台・築25年の家に買付を入れたことがあります。
大型犬を飼っていた家で、壁紙やドアに爪の跡があり、動物のにおいもありましたが、相場よりかなり安かったからです。
ところが同じ時期に、現金一括で買う人からも買付が入りました。
私は住宅ローンだったので、確実さやローン手続きの手間から相手にされず、買えませんでした。

売主の側から見ると、値段だけでなく、確実に買ってもらえるかどうかも判断の材料になります。

片付けを業者に頼むなら、相見積もりを取るのがおすすめです。
まだ使える大型家具なら、残してもよいかもしれません(傷みの激しい物は片付けましょう)。

この家なら、仲介で、買主を広く探すほうが向いています。
大手と地元の会社では、つながりのある買い手が違うと感じました。
私なら、一般媒介で何社かに依頼します。

買取が向く人

家の状態にかかわらず、次のような事情があるときは、買取を検討する理由になります。

  • 実家が遠く、片付けや内見の立ち会いに通えない
  • 早く現金にしたい、時期を決めて手放したい
  • 古い家で、売った後の責任(契約不適合責任)が心配
  • 仲介で売り出したが、長く買主が見つからない

逆に、時間に余裕があり、買い手が付きやすい家なら、まず仲介の査定も取ってからくらべるのがおすすめです。

再建築不可・共有名義・事故物件など、事情のある家の売り方は「訳あり物件の売り方」で整理しています。

仲介で売るとき:媒介契約は3種類

媒介契約は3種類:一般媒介はほかの会社にも頼める、専任媒介は2週間に1回以上の報告、専属専任媒介は1週間に1回以上の報告。専任なら売主専用画面で売れ行きを確かめられる

仲介を頼むときは、不動産会社と「媒介契約」を結びます。
媒介契約には3つの型があり、宅地建物取引業法で決まりがあります[1][5]。

型ほかの会社にも頼めるか契約の期間売主への報告レインズへの登録
一般媒介頼める法律上の上限の定めはない申し込みがあったときに報告義務はない
専任媒介頼めない3か月まで2週間に1回以上契約から7日以内
専属専任媒介頼めない(自分で見つけた買主とも直接契約できない)3か月まで1週間に1回以上契約から5日以内

※登録までの日数には、不動産会社の休業日を数えません[5]。
※「レインズ」は、不動産会社どうしが物件を探すための仕組みです[2]。

私が「専任」で感じたこと

私の体験

区分マンションを売ったとき、私は最初、大手の不動産会社に専任媒介で依頼しました。
ところが、買主を断られているように感じることがありました。
売主と買主の両方から手数料を受け取る「両手」を取りたいためではないか、と当時の私は感じました。
別の会社に専任媒介で依頼し直したところ、約2か月で売れました。

これは私が感じたことで、その会社が実際にどうしていたかは分かりません。

ただ、専任で任せると、売れ行きはその1社しだいになります。
だからこそ、売主が自分で状況を確かめる方法を知っておくと安心です。

売主が自分で売れ行きを確かめる方法

専任媒介・専属専任媒介でレインズに登録されると、不動産会社から売主に「登録証明書」が渡されます[1][2]。
国土交通省によると、この証明書に書かれたURL・ID・パスワードで「売主専用画面」に入ると、自分の物件の状況を確かめられます[2]。

状況は「公開中」「書面による購入申込みあり」「売主都合で一時停止中」の3つで表示されます[2]。
売り出してしばらくたっても反応がないときは、まずここを見てみてください。
ご自身で止めた覚えがないのに「一時停止中」になっていたら、不動産会社に理由を聞いてみてよい場面です。

買取で売るとき:気をつけること

買取で気をつけること:クーリング・オフは使えない、親が高齢なら家族も話に加わる、1社の金額で決めない

買取は早く売れる一方で、気をつけたい点があります。
クーリング・オフが使えないこと、親が高齢なら家族も話に加わること、1社の金額で決めないことの3つです。

クーリング・オフは使えない

国土交通省は、自宅を不動産業者に売った場合、クーリング・オフはできないと注意を呼びかけています[3][6]。
いったん契約すると、高額な解約料を求められることもあります[3]。
よく分からないこと、納得できないことがあるうちは、契約しないことが大切です[3]。

親が高齢なら家族も話に加わる

国土交通省の同じページには、国民生活センターが2021年に公表した、高齢者の自宅の売却をめぐる相談の例が並んでいます[3]。

  • 強引な勧誘で、安い価格で売る契約をしてしまった
  • 後から調べたら、相場より安かったと気づいた
  • 判断能力が落ちた本人が契約し、家族が後から気づいた
  • 売った後に、雨漏りなどを理由に修理費を求められた

親が住んでいる家や、親の名義の家を売るなら、家族も話し合いや契約に立ち会うと安心です。
施設に入った親の家を売るときの名義や判断能力の話は、「施設に入った親の家を売るとき」でご紹介しています。

1社の金額で決めない

業者が提示する価格は、その家を直して売るか、建て替えるか、貸すかで違ってきます。
ですので、1社の金額だけで決めず、複数の業者と、仲介の査定も並べてくらべてみてください。
価格の目安を自分でも持っておきたいときは、国土交通省の「不動産情報ライブラリ」で、近くの取引価格を調べることができます[2]。

私の体験

私が古家付き土地を売ったときは、査定は1社だけでした。
その代わり、周辺の相場と路線価を自分で調べて、希望価格を決めました。
今なら、もっと多くの会社の意見を聞くと思います。

費用の目安:仲介手数料の上限

売主の負担になりうる費用:仲介手数料(上限は告示、800万円以下は特例)、測量費、解体費、地中埋設物の撤去費

仲介で売れたときに払う仲介手数料には、告示で上限が決まっています[2]。
国土交通省の計算例では、物件価格1,000万円(税別)のとき、売主1人から受け取れる上限は39.6万円(税込)です[2]。

800万円以下の家や土地には特例があります。
2024年7月1日から、物件価格800万円以下の宅地・建物の売買の仲介では、通常の上限を超えて、30万円×1.1(33万円・税込)まで受け取れるようになりました[2]。
使っているかどうか(空き家かどうか)は問いません[2]。

安い家ほど、手数料の割合は高くなります。
国土交通省は、仲介を頼むときに、上限の範囲内で金額を先に合意しておくことが重要だとしています[2]。
媒介契約を結ぶ前に、手数料がいくらになるかを書面で確かめておくと安心です。

ほかに、売主の負担になりうる費用もあります。

費用どんなときにかかるか私の場合
測量費買主が境界の確定や実測を求めたとき約28万円(売主負担)
解体費更地にして売るとき買主負担(買主が建て替える前提だった)
地中埋設物の撤去費売った後に見つかり、売主の責任になったとき85万円

測量を求めない買い手が見つかれば、手元に残るお金は増えます。
解体費の目安は、「空き家の解体費用」で整理しています。

税金:相続した空き家には特例がある

相続した空き家の税金の特例:譲渡所得から最高3,000万円控除(相続人3人以上は2,000万円)、令和9年12月31日までの売却、要件が多いので売る前に税務署か税理士へ

相続した空き家を売るときは、一定の要件を満たせば、譲渡所得から最高3,000万円まで控除できる特例があります[7]。
対象は、平成28年4月1日から令和9年12月31日までの売却です[7]。
相続人が3人以上の場合は、控除が2,000万円までになります[7]。

この特例には、建物の建築時期、相続前の住まいの状況、売却価格、買主との関係など、要件がたくさんあります[7]。
売り方によって使えるかどうかが変わることもあるので、売る前に税務署か税理士に確認していただくと安心です。
くわしくは、「相続した実家を売るときの税金」で整理しています。

よくある質問

Q
空き家は、仲介と買取のどちらが高く売れますか?

仲介と買取のどちらが高くなるかを示す公的な統計は、見つかりませんでした。
買取の価格には、業者が直して売る費用と利益が見込まれます。
同じ家で、仲介と買取の査定を並べてくらべてみてください。

Q
空き家を買取で売れば、仲介手数料はかかりませんか?

仲介手数料は、不動産会社が売買の仲介(媒介)をしたときの報酬です(宅地建物取引業法46条)[1]。
業者が直接の買主なら、仲介ではないのでかかりません。
ただし、間に別の不動産会社が入れば、その会社への仲介手数料がかかります。
私が古家付き土地を業者に売ったときは、仲介会社が間に入ったため、手数料を払いました。

Q
業者に売った後で、やっぱりやめたくなったら、クーリング・オフできますか?

国土交通省は、自宅を不動産業者に売った場合はクーリング・オフはできないと、注意を呼びかけています[3][6]。
納得できないうちは、契約しないことが大切です。

Q
専任媒介と一般媒介は、どちらがいいですか?

家と買い手によって変わります。
専任媒介は、不動産会社に2週間に1回以上の報告と、レインズへの登録の義務があります[1][5]。
一般媒介は、何社にも頼めます。
私は、住む人が買いそうな家なら、一般媒介で何社かに、と考えています。
専任で頼むなら、売主専用画面で売れ行きを確かめる方法を知っておくと安心です[2]。

まとめ

まとめ:売り方は3つ、家の状態から誰が買うかを考えて決める、専任なら売主専用画面で確かめる、買取ではクーリング・オフは使えない
  • 空き家の売り方は、仲介・買取・仲介で業者に売る、の3つです
  • 仲介は、買主が見つかるまで時間が読めません。買取は早く決まりやすいものの、価格は査定でくらべて確かめます
  • 家の状態から「誰が買うか」を考えて決めます。築古・駅から遠い家は投資家や業者、築浅・駅に近い家は住む人です
  • 専任媒介なら、売主専用画面で売れ行きを確かめられます
  • 業者に売る場合、クーリング・オフは使えません。免責の条件は契約書で確かめておきます
  • 800万円以下の家や土地は、空き家でなくても、仲介手数料の上限が33万円(税込)まで上がる特例があります

この記事の位置づけと、次に読む記事

この記事では、空き家を売る3つの方法と、家の状態から売り方を決める考え方をご紹介しました。
前後の段階のくわしい内容は、下の札から読んでみてください。

次は、仲介と買取の両方の査定を取ってくらべる段階です。査定の受け方について、くわしく見ていきましょう。

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出典

  1. 宅地建物取引業法 第34条の2・第46条|e-Gov法令検索(2026年10月6日確認) https://laws.e-gov.go.jp/law/327AC1000000176
  2. 国土交通省「<消費者の皆様向け>不動産取引に関するお知らせ」(2026年10月4日確認) https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/const/1_6_bf_000013.html
  3. 国土交通省「高齢者の自宅の売却トラブルにご注意ください!」(国民生活センター2021年6月24日公表の注意喚起を紹介、2026年10月4日確認) https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/const/totikensangyo_const_tk3_0053.html
  4. 民法 第572条|e-Gov法令検索(2026年10月4日確認) https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089
  5. 宅地建物取引業法施行規則 第15条の10|e-Gov法令検索(2026年10月4日確認) https://laws.e-gov.go.jp/law/332M50004000012
  6. 国土交通省 住宅局・不動産・建設経済局「住宅のリースバックの注意点と適切な利用」国民生活センター『国民生活』2025年10月号(2026年10月6日確認) https://www.kokusen.go.jp/wko/pdf/wko-202510_03.pdf
  7. 国税庁「No.3306 被相続人の居住用財産(空き家)を売ったときの特例」(令和8年4月1日現在法令等、2026年10月4日確認) https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/joto/3306.htm

私は、不動産や税の専門家ではありません。この記事の制度・手数料の説明は、2026年10月4日時点で確認した法令と、国土交通省・国税庁の公開資料によります。仲介と買取のどちらがよいかは、家の状態や地域、ご家族の事情で変わります。実際の売却では、複数の不動産会社の意見を聞き、税金は税務署や税理士に確認していただくと安心です。

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